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ラグビー コラム 2020年2月20日

ラグビー新リーグ準備室長はどんな人? 谷口真由美室長の考えるラグビーの価値とは  新リーグへの想い編

村上晃一ラグビーコラム by 村上 晃一
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前編では谷口真由美室長の考え方などについて伺った。2021年秋に始まる予定の新リーグへの参入要件の骨子には、ホームスタジアムの確保、チーム運営の事業化、ホームエリアの決めることなどがあった。チームには必ず地域名を入れることとし、企業名を外すかどうかはチームに任される。後編では、新リーグが目指すものについて伺った。

«前編(覚悟の就任編)はこちら»

──新リーグの狙いについて聞かせてください。

「RWCを再び招致し、そこで日本代表が優勝するというのが、日本協会の目標です。そのための国内の発展的な再編なのです。いま日本のラグビーの競技人口は95,000人です。高校のスポーツに限っていえば、ハンドボールや弓道よりも少ない。少子高齢の時代にあって、団体競技の置かれている状況は厳しいです。日本では野球、サッカー、バスケットボールなど他競技のプロリーグが先行しています。団体競技で一番人数の多いラグビーがそこに入り込もうとするのは、いまのトップリーグの形では無理があると思っています。そのためは、日本代表が強くなること、すそ野を広げることが大事です。それを念頭に置いた国内リーグの再編です。この考えに反対する人は誰もいません」

──いまのトップリーグの形では、なぜ難しいのですか。

「もう少し間口を広くしたいのです。エリアを持っていただくことが大事で、ラグビー的には、ホストエリアという言い方がいいと思います。ホーム&アウェイではなく、ホスト&ビジターです。ホストを持ったらその地域の人が、おらが村のスポーツとして、楽しんでくださるでしょう。エリア名については、北海道日本ハムファイターズ、湘南ベルマーレなど、いろんな例があります。どんなエリア名にするかは皆さんの自由。ただし、東京にチームが集中するようであれば、リーグとして考えないといけない。また、セカンダリーのエリアも持ってもらったほうが良いと考えています。多くの子供たちがラグビーを選択肢に入れられないという現状を考えると、社会的な意義として持たなくてはいけないと思います」

──企業名は外さなくても良いのですね。

「当然のことながら、企業にお手伝いいただかないと運営ができません。サッカーのJリーグも親会社がサポートしていますよね。プロ化のときに、企業名を外して、という話もありましたが、東芝や神戸製鋼も、会社としてしんどいときがありました。その中でなぜラグビー部も持ち続けたのかということを理解できないと、ラグビーは理解できないと思うんですよ」

──現在のトップリーグには参加していないチームも受け入れるのですか。

「もし、外国のチームが入ってきたいという意思を示したときは、歓迎しますが、審査はきちんとします。ホストエリアも持ってもらいます。日本での本拠地をもっていないチームがエリアを持つことで、コミュニティができる。エリアとスタジアムを持つことが、新リーグの特徴として大きいですね。いまのトップリーグでは、15,000人のスタジアムを持つのはなかなか難しいです」

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