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サッカー フットサル コラム 2020年6月8日

万全の態勢で再開を目指すJリーグ。東京五輪開催可否を考える目安にもなるのでは……

後藤健生コラム by 後藤 健生
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もし、これだけ慎重に、万全の準備を整えたうえで再開したJリーグで、やはりそれでも新型コロナウイルスの感染を防ぎきれなかったとしたら、より大規模なイベントであるオリンピックの開催はほぼ不可能と考えるべきだろう。

オリンピック・パラリンピックの1年延期によって生じる追加費用は数千億円に達するという。もちろん、すでに日本はオリンピック開催準備のために数兆円もの巨費を投じてきているのだ。その投資を無駄にしないためにも、多額の追加費用をかけてでも2021年夏に大会を開催できれば、それに越したことはない。数兆円規模の経済効果があるのも確かだし、とくに新型コロナウイルス感染症によって大きな打撃を蒙った旅行業界、ホテル業界にとってはオリンピック開催は救いの神ともなろう。

だが、もし開催が不可能となるようなら、政府は一刻も早く「中止」を決断すべきだろう。追加費用をたとえ1000億円でも2000億円でも切り詰めて、その分の資金を治療薬やワクチン開発、あるいは新型コロナウイルス対策や生活に困った人々に対する支援に回すべきだろう。

「オリンピックのためなら、どれだけお金をかけてもいい」というのはあまりにも傲慢な、あるいは開催に伴う利権に固執した考え方だ。

もちろん、オリンピックが中止になれば、4年に一度の大会を目指して命がけの準備をしてきたアスリートたちにとって大きな痛手となることは間違いない。そんなことはあってはならないのは事実だが、だからといって、職を失って生活の途を絶たれたり、生命を失ったりする人たちがいる中でオリンピックを強行することは、決して正義ではないし、長い目で見たらスポーツのためにもならないのではないだろうか。

文:後藤健生

後藤 健生

後藤 健生

1952年東京生まれ。慶應義塾大学大学院博士課程修了(国際政治)。64年の東京五輪以来、サッカー観戦を続け、「テレビでCLを見るよりも、大学リーグ生観戦」をモットーに観戦試合数は3700を超えた(もちろん、CL生観戦が第一希望だが!)。74年西ドイツ大会以来、ワールドカップはすべて現地観戦。2007年より関西大学客員教授

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