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1965年京都市生まれ。京都府立鴨沂高校→大阪体育大学。
ラグビーの現役時代のポジションは、CTB（センター）、FB（フルバック）。1986年度西日本学生代表として東西対抗に出場。
87年4月ベースボール・マガジン社入社、ラグビーマガジン編集部に勤務。90年6月より97年2月まで同誌編集長。出版局を経て98年6月退社し、フリーランスの編集者、記者、ラグビージャーナリストとして活動。J SPORTSのラグビー解説は98年より継続中。1999年から2019年の6回のラグビーワールドカップでコメンテーターを務めた。著書に「仲間を信じて」（岩波ジュニア新書）、「空飛ぶウイング」（洋泉社）、「ハルのゆく道」（道友社）、「ラグビーが教えてくれること」、「ノーサイド 勝敗の先にあるもの」（あかね書房）などがある。
2016年に拡大されるスーパーラグビーへの参加を、日本ラグビー協会が検討していることが報道されている。来週の理事会の議題になるようだ。どういうチーム編成、形態になるのかは明らかではないが、日本代表ではなく、アジア・バーバリアンズのようなスタイルが現実的なのかもしれない。ただし、いまはスーパーラグビーを運営するSANZARが参加希望を募っている段階で、他にも表明するチームがあれば選ばれない可能性もある。まずは参加希望を表明、そこから現実的に参加可能なチームとして詳細を詰めていくということになりそうだ。
5月20日、日本ラグビー協会のジャパンクラブで、「公益財団法人ラグビーワールドカップ2019組織委員会」（JR2019）の「2014年度 第1回理事会」が開催され、事務総長の嶋津昭氏が報道陣と会見した。
今回は平成25年度の事業報告が行われたが、その中で、2019年W杯の開催地希望自治体で、JR2019が直接対話したのは、22自治体、資料請求があったのが60自治体あったという報告があった。直接対話した自治体には、すでに積極的に招致活動をしている東大阪市、熊谷市、釜石市、仙台市、長崎県、熊本県、静岡県、京都市なども含まれている。
2014年に入ってのトピックスとしては、「ラグビーワールドカップ2019本大会成功議員連盟の決議」、「2020年東京オリンピック・パラリンピック東京大会等に関する閣僚会議」、「英国政府と日本政府による開催地間の協力覚書」が紹介された。決議に関しては、その内容に、釜石での震災復興への期待や、花園ラグビー場を今後の活動の一大拠点とし、ラグビーワールドカップ試合会場とするには、四万人収容規模の整備が必要など、具体的な記述がある。閣僚会議での安倍首相のあいさつでは、オリンピック・パラリンピックへの言及のほか、「あわせて、ラグビーワールドカップ2019も、我が国にとって大きな意義を有するものであり、政府一丸となって準備を進めていく必要がある」という一文も入っていた。そして、英国政府との協力覚書には、「2012年ロンドン大会（オリンピック・パラリンピック）及びラグビーワールドカップ2015の準備と実施から学んだ経験と教訓を共有する」とあり、さまざまな面で、オリンピック・パラリンピックとラグビーワールドカップを同時期に行った経験を共有し、大会を成功に導く協力をするという内容だった。この覚書を交わしたあと、安倍首相はトゥイッケナム競技場の視察も行った。
嶋津事務総長は、「来年のロンドン大会（RWC2015）での、ジャパンプレゼンテーションのときには、RWC2019のアピールとともに、2020年東京オリンピック・パラリンピックを兼ねて行われることを希望します」とも話した。RWC2019の開催地決定は、2015年3月予定で、ここから本格的なプロモーション活動が始まることになる。