W杯2019記者会見

27日、都内のホテルで「ラグビーワールドカップ2019（RWC2019）組織委員会大会ビジョン、並びに試合開催会場選定プロセス」の発表記者会見が行われた。公益財団法人ラグビーワールドカップ2019組織委員会の御手洗冨士夫会長、森喜朗副会長、徳増浩司事務局長、IRBラグビーワールドカップ開催国協会担当マネージャーのリンダ・ホーイさんが出席。

ホーイマネージャーは、「6年後、日本では、最強の20カ国、40万人以上の海外からのサポーター、40億人のテレビ視聴者がいる、日本ラグビー史上最大のイベントが開催されることになります。RWCは、ローコスト、ハイリターンの大会であり、自治体への影響は絶大です」とコメントし、アジア初のRWCに期待を寄せた。ここで分かるのは、アジア初のRWCに、IRB（国際ラグビーボード）は、ニュージーランド大会（2011年）をはるかに上回る海外サポーターを見込んでいるということだ。

この日の会見には全国から13の自治体関係者が出席していたのだが、開催に関心を持つ自治体にはきょうから開催地の条件の概要などを紹介する「インフォメーションキット」が配布される。RWCの経済効果や、地域社会の波及効果についての提言などが、まとめられており、A4で100ページ以上に及ぶ。

大会ビジョンについては、日本協会のホームページをご覧いただくとして、プロセスは、これから希望自治体への資料を配布し、ワークショップなどを開催。10月に、2019年の日本大会に特化したガイドラインを配布し、12月から希望自治体との対話をはじめる。「できるだけ、多くの自治体と対話していきたい」（徳増事務局長）、最終的には、2015年の3月までに開催地を決定する予定。当初の予定より、開催地決定が少し早まったのは、確定した自治体に、2015年のイングランド大会を視察してもらうためだという。

日本開催の集客目標は、160万人。決勝トーナメント（準々決勝以上）は大規模スタジアムを予定しているが、ここでのチケットの半分はIRBが買い上げて海外で販売されるという。