女子ワールドカップの放映権問題を考える　女子サッカーは普及を優先すべき段階にある

男子ワールドカップの場合、従来（2002年大会以降）日本ではNHKおよび民放各社の連合体である「ジャパンコンソーシアム（JC）」が放映権を買って各局に権利を分配する方式で地上波およびBSでワールドカップの試合を放送し、各局とも高視聴率を記録してきた。

だが、放映権料が高騰したために2022年のカタール大会では民放3局が撤退することになり、地上波で試合を放送したのはNHKとフジテレビ、テレビ朝日のみとなり、インターネットテレビ局のABEMAが全64試合を無料中継した。

そして、このまま放映権料が高騰を続ければ、将来、地上波などでのワールドカップ放送がなくなってしまう可能性さえあるのだ。

男子のワールドカップでもそんな状況なのに、女子のワールドカップで男子に近い額の放映権料を支払えるはずがない。

残念ながら、女子サッカーはまだまだプロ・スポーツとしての地位を確立できているわけではない。

最近は女子のUEFAチャンピオンズリーグや主要国の国内リーグの一部の試合で数万人の観客を動員することもあり、大きく報道されている。しかし、スペインやイングランドでもすべての試合が多くの観客を動員できているわけではない。

多くの試合は、閑散としたスタジアムで行われているのが実態なのだ。

まして、日本では初のプロ・リーグとしてWEリーグが一昨年に発足したものの、現状は「1試合平均5000人の観客動員」という当初の目標からはほど遠く、1試合平均の観客数は1500人程度に留まっている。

目標の数字を実現するためにはこれからさまざまな方策が必要となるだろうが、一般の人たちに女子サッカーに関心を持ってもらうための最大の機会がワールドカップでの日本代表の活躍であることは言うまでもない。

今年のワールドカップで日本代表（なでしこジャパン）が、2011年大会のような活躍をしたとすれば、WEリーグの観客動員数が伸びるのは間違いがない。そこで、ハイレベルの試合を見せることができ、「また見に来たい」と思わせることができれば観客動員を定着させられるかもしれない。