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一般財団法人日本自転車普及協会
1971年神奈川県生まれ
中学生のときにTVで観たツール・ド・フランスに魅せられロードレースの世界へ。17歳で高校を中退し本場フランスへロードレース留学。その後ヨーロッパのプロチームと契約するなど29歳で現役を引退するまで内外で活躍した。引退後は国内プロチームの監督を務める一方でJ SPORTSサイクルロードレース解説者としても精力的に活動。豊富な経験を生かしたユニークな解説で多くの人たちをロードレースの世界に引きずり込む。現在は国内最大規模のステージレース「ツアー・オブ・ジャパン」の組織委員会委員長としてレース運営の仕事に就いている。
スポーツをビジネスにすることは簡単ではありません。
というよりもビジネスそのものが簡単ではありません。
ベンチャー起業家や特に固定した事業を行なっていない業種（代理店業やコンサルなど）の方々は、「なにか儲かりそうなビジネスはないだろうか？」と、日々アンテナを張り巡らせてチャンスを探しています。
スポーツがその対象になれば躊躇なく参画するでしょうし、そうでなければ見向きもしない、もしくはすぐに撤退することでしょう。
一方、スポーツコンテンツホルダー側は、通常、ビジネスの範囲をスポーツという枠に縛られてしまっています。
もっと言えば、「特定の競技」という範疇のなかでビジネスを進めようとします。
ですから、そのスポーツ自体がビジネスに適さない構造を持っている場合は、ただでさえ厳しいビジネスの世界に、不利な条件で参入していかなければならないわけです。
百戦錬磨のプロ経営者の方々は、そもそも不利な条件のビジネスに進んで手を出すことなどまずあり得ないでしょう。
そんな状況下に於いて、ある競技の元選手などが、その競技が好きだという理由だけで、ビジネススキルが全くない状態で厳しいビジネスの世界に突撃していくということは、お世辞にも頭の良い判断ではないのかもしれません。
「餅は餅屋」という言葉があります。
何事においても、それぞれの専門家にまかせるのが一番良いという意味です。
スポーツコンテンツホルダー側にいる人間がやれることというのは、専門家の方々が興味を持ち、そしてそのスポーツが「ビジネスとして美味しい」と感じれるところまで持っていくことなのだと感じます。
あとは諦めない意思を持ち続けていれば、いつかそのスポーツが世の中の経済活動の一部に取り込まれるときが必ずやってくるはずです。
例え周囲にいる人間がどんどん入れ替わったとしても、「決して赤くならない青い炎を燃やし続ける（継続することが大切という意味でステファン・ロッシュが語った言葉）」ことこそが、スポーツコンテンツホルダー側にいる人間に求められる要素なのだと思います。