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一般財団法人日本自転車普及協会
1971年神奈川県生まれ
中学生のときにTVで観たツール・ド・フランスに魅せられロードレースの世界へ。17歳で高校を中退し本場フランスへロードレース留学。その後ヨーロッパのプロチームと契約するなど29歳で現役を引退するまで内外で活躍した。引退後は国内プロチームの監督を務める一方でJ SPORTSサイクルロードレース解説者としても精力的に活動。豊富な経験を生かしたユニークな解説で多くの人たちをロードレースの世界に引きずり込む。現在は国内最大規模のステージレース「ツアー・オブ・ジャパン」の組織委員会委員長としてレース運営の仕事に就いている。
新年あけましておめでとうございます。
本年もどうぞ宜しくお願いいたします。
2018年は、「自転車という乗り物（日本に於ける）」にとって、非常に重要な年になると感じています。
それは、昨年5月に施行された「自転車活用推進法」の具体的な内容（未来）が確定する年になるからです。
すでに世の中（一般社会の中）では、「シェアサイクル」や「サイクルトレイン」といった、社会インフラに取り込まれた自転車の活用などが積極的に動き出し、「自転車をつかった国づくり」というのが本格的に始動した「兆し」というのを感じます。
世の中に於ける「自転車の地位」が向上するということは、当然、我々が関わる「自転車競技」という分野へもポジティブな影響がもたらされるはずです。
国民が自転車に乗る機会が拡大すればするほど、安全対策や啓発の重要性が増し、ルールや道路環境の整備などが加速度的に改善していく可能性があります。
そうなれば、現在、自転車通勤や通学などを禁止している企業や学校などがそういったネガティブなルールを見直す可能性が生まれ、結果的に若いひとたちが自転車を活用する機会が拡大することになります。
健康対策やスポーツとして自転車に乗るひとの数も増え、私が常々主張してきた「競技力を根本から向上させるには底辺の拡大が不可欠」という要素も大きく改善することに繋がっていくでしょう。
安全に自転車に乗れる環境が生まれ、自転車に乗ることに対して社会が寛容になり、積極的な自転車の活用が社会の中で当たり前になっていけば、これまで何十年もの間、問題となっていた様々な事柄が一気に改善へと向かうかもしれません。
もちろん、なにもしなければ「自転車活用推進法」が形骸化してしまうリスクもあるわけなので、今年は自転車に関わるひとたちがいろいろな角度からあらゆる可能性を積極的に模索していくことが重要になります。
スポーツ自転車がたくさん売れる時代は若干落ち着いたものの、これからは「自転車にたくさん乗れる社会」の構築へ向かって時代は進みはじめます。