2021年秋にスタートするラグビー「新リーグ」、5つのポイント

1月28日（火）、16時半から都内の日本ラグビー協会でトップリーグ、トップチャレンジリーグなどに替わって、2021年度から始まる予定である「新リーグ」に関するブリーフィングが行われた。

日本ラグビー協会副会長の清宮克幸氏、専務理事の岩渕健輔氏、ジャパントップリーグ太田治チェアマン、理事の谷口真由美氏の4名が登壇した。新リーグの法人準備室の室長には谷口理事が、マーケティング準備室の室長には清宮副会長が就任する。

まず、岩渕専務理事は「（日本ラグビー協会は）中長期的には30年のうちにワールドカップを再招致することを決めている」。

「ラグビーが社会的にどういう意味を持つか、ラグビーをどう発信するか。（新リーグは）日本代表が強くあり続けるリーグになる最初のスタートです。その中で骨子を作った」と説明した。

法人準備室の室長となる谷口理事は「社会的にラグビーがあってよかった。子どもたちが初めてやるスポーツがラグビーになるようにしたい。ラグビー人口をV字回復させたい」と意気込み、新リーグのポイントを5つ話した。

5つのポイントは簡単に言うと、参加チームは事業機能（別会社でも事業部でも可）を持つ、チーム名に地域名を入れる、ホームエリアを決定する、1万5000人以上の収容スタジアムを確保する、事業運営する担当者を設置するという5項目である。

すでに現在のトップリーグ、トップチャレンジリーグなど、25チームは条件を提示しており、今後新リーグへの参加意思表明をしてもらい、審査するという流れだ。

そして新リーグは1部リーグが8～12チーム、2部は8～12チームでスタートし、場合によっては3部リーグも創設する。2021年秋にスタートし、基本的にはホーム＆アウェイで戦う予定。「加入条件は緩くても、結構、1部、2部の審査は厳しくやります」（谷口理事）。

たとえば、2020年シーズンのトップリーグ、トップチャレンジリーグの順位や成績が新リーグの1部リーグへの参加条件になるかどうかは、これから何チームが参加意思を表明するかなどによるという。

新リーグのマーケティング準備室の室長に就任する清宮副会長は「日本ラグビーを支える資金を獲得するためにここに座っています。どうして（ラグビー協会の）副会長を受けたのかというと、自分の力が何かしら発揮できるのかという動機です」。

「リーグの最終形がまだ決まっていないのですが、形にしたい。何かが変わるという手応えはあります。そういう意味でしっかり2人（岩渕専務理事、谷口理事）を支えていきたい」と話した。

まずは3月をめどに、新リーグに参加するチームが意志表明し、その後、審査を行っていく。なお、チームを運営する事業団体に海外資本は認める、ホームエリアは国内限定だという。

◆新リーグ参入要件について

1　運営機能

・各参加団体は事業機能を持つこと　
※事業機能とは運営・収益事業の責任者の設置、収支の透明化、主催興行の体制の整備のこと

・対象となる参加団体はトップリーグ、トップチャレンジリーグ所属に限らず、企業チーム以外にも門戸を開く

2　チーム名称

・チーム名に地域名を入れること　※企業名を入れるかは任意

3　ホームエリア

・2021年シーズンからホームエリアを決定する

4　スタジアム

・2021年シーズンにホームゲームを開催できるスタジアムを確保すること　※複数でも可

・1部リーグは1試合あたり15000人の観客動員を目指す

・2023年までに15000人以上の収容スタジアムを確保できるよう、日本ラグビー協会、リーグ運営法人、チーム3者で努力する　※2021年シーズン、2022年シーズン、ホームエリア内での試合開催が困難な場合、別会場で開催を認める方向で調整

5　事業運営

・チーム事務局、財務担当、競技・イベント運営担当、広報担当、営業・マーケティング担当者を設置すること

文／写真：斉藤健仁