女子Ｗ杯招致失敗は大失態。プロリーグの前途にも暗雲が……

日本サッカー協会、そして田嶋幸三会長の“大失態”と言っていいだろう。

失敗の原因は票集めができなかったことに尽きる。

招致撤退を決めた後、日本サッカー協会は「ステートメント」を発表したが、まず「6月8日にブラジルが立候補を取り下げたことが、南米サッカー連盟の票の一本化につながった」ことを撤退に至った理由として取り上げている。

この結果、候補はコロンビアと日本、オーストラリア/ニュージーランド共催の3つに絞られることとなったが、南米が「コロンビア支持」で結束し、ヨーロッパ諸国もコロンビア支持に傾いているため、アジアの候補を一本化する必要があった。それが撤退の真相に近いのだろう。「ステートメント」では「既にASEANサッカー連盟がオーストラリア/ニュージーランドへの支持を表明する」としている。つまり、アジアを一本化するために日本が撤退するのだということだ。

おそらく、AFCから日本に対して「要請」または「圧力」があったのだろう。事実、日本が撤退を発表すると、間髪を入れずにAFCのサルマン・ビン・イブラヒム・アルハリファ会長は日本に対して感謝の意を示す声明を手際よく発表した。

その他、「ステートメント」では、東京オリンピックが1年延期されたため、2023年大会を日本で開催すると「女子サッカー最高峰を決める2つの大会が、短期間に同じ国で開催されることに対する抵抗感が強まったこと」も撤退の理由としている。

しかし、オリンピックが東京で開催されることは最初から分かっていることだ。それが2020年であろうが、2021年であろうが、本質的に大きな違いはない。また、男子の場合には同一国でオリンピックの2年後にワールドカップが開かれたことも、逆にワールドカップの後にオリンピックが開かれたことも複数回ある（1968・70年のメキシコ、1972・74年の西ドイツ、1994・96年のアメリカ、2014・16年のブラジル）。従って、オリンピックの3年後に女子ワールドカップを日本で開くことがそれほど問題になるとは思えない。

さらに、「ステートメント」ではFIFAが公表した「評価報告書(Evaluation Report)では（中略）オーストラリア/ニュージーランドが日本を上回る評価を得たこと」も撤退の理由として挙げている。