「主戦論」だけでなく、総合的判断が必要。オリンピックやW杯は開催が可能なのだろうか？

そんな状態が続く中で、東京オリンピック開催が可能か否か、誰にも予想できるものではない。いや、常識的に考えればむしろ開催できない可能性の方が大きいのではないか。あるいは、開催するにしても「無観客」あるいは「国内の観客のみ」とせざるを得ない。「通常開催」は不可能と断定してもいい状況だと思う。

そんな状況の中で、東京オリンピックを開催すべきかどうかについては意見が分かれるところだ。実際、世論調査でも意見は大きく分かれている。

「こんな状況だからこそ東京大会を開催することで世界の人々に勇気を与えることができる」という考えもあるだろうし、一方で「生命の危険に直面している人もおり、生活が立ち行かなくなってしまう人たちも多い中、すべての資源を感染収束に振り向けるべきであって、オリンピックなど行うべきではない」という考えも成り立つ。

どちらが正しくて、どちらが間違っているというわけではない。

そのような状況では、関係機関のトップはどちらかに偏った行動をとるべきではないだろう。積極論、懐疑論の両者を勘案しながら最終的に責任ある結論を導かなければいけないはずだ。

FIFAのインファンティノ会長と同様に、IOC（国際オリンピック委員会）のトーマス・バッハ会長も「主戦論」一辺倒である。IOC会長としては「開催したい」と考えるのは当然だし、「開催するため」に努力を惜しまないのも当たり前だ。だが、同時に状況によっては潔く撤退を決断することも会長としての責任であろう。

政治の力によって「中止」を押し付けられるのではなく、スポーツの側から「中止」を言い出すべきだ。

先ほども述べたように、オリンピックやワールドカップを開催することには社会的な意義は存在する。通常時なら、誰にも異論はないだろう。だが、世界中が新型コロナウイルス感染症の拡大で苦しんでいる「有事」に開催への強硬論ばかり主張していては、世の中の反発を買うことになる。