Jリーグの迅速な対応決定は評価すべきだ。政府の指示を待たずに、スポーツ界は自らの責任で決定すべきだ

試合の延期の判断については賛否両論があるだろうが、Jリーグが主体的に、また他競技に先駆けて、さらに言えば政府からの指示を待たずに決定を下したことは高く評価していい。

政府は「開催の必要性を改めて検討していただくようにお願い」するという立場で、「現時点で政府として一律の自粛要請を行うものでは」ないというのが厚生労働省の国民向けのメッセージだった。そして、26日になってようやく、安倍晋三首相が「国内のスポーツ・文化イベントの2週間自粛」を要請する考えを示したのだ。

評価すべきは、Jリーグが政府の要請に先立って主体的に決定を下したことだ。

スポーツは政治からの独立が求められる。したがって、新型コロナウイルス対策を巡っても政府からの指示や要請を待つべきではない。政府が主催者側の裁量を認めているうちに自ら責任ある対応を決定し、それを着実に実行していくべきだろう。

そうした着実な対応をすることによって、スポーツイベントの中止（とくに政府の命令による中止）といった最悪の事態を避けることができる。

スポーツイベントについては、プロ野球の読売巨人軍がオープン戦の無観客開催を決定。大相撲も、春場所の開催を検討中だという。

今後は競技の枠を超えて他のスポーツとも連携協調していく必要もあるだろう。

たとえば、JリーグやバスケットボールのBリーグ、ラグビーのトップリーグなど、日本の人気スポーツの多くが加盟している「日本トップリーグ連携機構」という組織がある（会長は元日本サッカー協会会長の川淵三郎氏で、事務局はJFAハウスに置かれている）。まさに、現在のような状況でこそ、この機構の出番なのではないか。

文：後藤健生