「朝三暮四」のMLBオーナー達は、最初から「無観客では開催しない」と主張すべきだった

今年はMLBを見ることは叶わないかもしれない。支払われる年俸に関する労使対立のためだ。新型コロナウィルスの感染拡大は間接的な要因でしかない。MLB機構は最初からこれを狙っていたのではないか？という思いすら湧き上がって来る。

6月15日、MLB機構のロブ・マンフレッド・コミッショナーは、今季は開催されない可能性を示唆した。2日前のトニー・クラーク選手会専務理事による事実上の交渉打ち切り宣言を受けてのことだ。5月下旬から、ともに提案→却下と逆提案、を繰り返してきたが、結局歩み寄ることはできなかったようだ。

しかし、両者の提案内容の推移を整理すると、選手会側はそれなりに譲歩しているが、オーナー側のそれはいわば朝三暮四で本質的には何も変わらないことがよくわかる。

交渉の対象項目は多岐に亘るのだが、最大の争点は本来の年俸の何％を選手が受け取るかということだ。これが、感染症の蔓延という不可抗力により本来の各球団162試合が開催できないだけなら、選手の年俸は労使協定での規定通り、開催試合数の割合に応じ支払われるだけで大きな問題にはならなかっただろう。

しかし、今回に関しては、開幕時点はもちろんその後も無観客開催が続くことが大きなポイントとなる。試合を開催すればテレビの放映権料は得られるにせよ、無観客ならチケット収入はもちろん、駐車場料金や場内での飲食＆物品売上がすべてパーだ。したがって、是非は別にして、経営側は年俸を開催試合数に応じた歩合額からさらに減額することを目指すに至ったのだ。